自分たちの事業領域は何か？CFT分析で事業ドメインを見直そう。

「自分たちの事業領域とは何なのか？」

来年度に向けての計画をつくるときには、そんなことを考える必要もあります。

それは、既存の事業を伸ばすことも大事ですが、それだけだといつどうなるかわからないので、新規事業の開発をして、複数のビジネスを回さないことには会社は安定しないからです。

新規事業をつくるときは、いきなり新しい分野に挑戦するのは、一貫性が無くなるし、リソースは分散してしまうし、経営に良い影響を及ぼす可能性は低いというもの。

多角化戦略というと聞こえは良いですが、自分たちの事業とは関係のない不動産や飲食店を始めて赤字垂れ流しで、本業の利益を食いつぶすなんて話はよく聞きます。

なので、自分たちの土台となる事業領域を改めて見直して、「誰に、何を、どうやって提供できるか」を考えるわけです。

例えば、「自分たちは本が好きだから、本を売る本屋が事業領域だ」と考えているとしましょう。

そうすると、自分たちは本屋だから、取り扱う商品は本であり、本屋という業種の中に入ります。

しかし、本を買いに来る人は、本当に本だけを買いに来るのでしょうか？

本を買いに来る人は、実は自分の人生に悩んでいたり、新しい発想を求めていたり、読書の心地よい時間を愉しむための本を探していたりと、「本を買いに来る」だけではないはずです。

そうなると、自分たちは本屋だけど「お客さまの人生をより良くする時間を、読書を通じて提供する」と事業領域を広げたらどうでしょう？

読書をするときのための家具を提供することもできるし、良い香りがするアロマを提供することもできるし、カフェを併設することもできるし、読書会を主催することもできるし、出版をしたい人を支援することもできます。

こういう分析をするときに「CFT分析」を使うといいよね、と言われます。

CFT分析は知っている方も多いと思いますが、「customer（顧客）、function（機能）、technology（技術）」の頭文字を取ったもので、誰に対して、その人が求めている機能を、どんな技術で提供するか？というものです。

ビジネスの基本である「誰に、何を、どうやって提供するか？」と同じことですね。

この考え方は、会社だけでなく個人でも必要だと思います。

自分はどういう領域で、何を求められていて、何ができて、どうやって提供するのが今の環境で最適なのか？

そんなことを考えて仕事に取り組むのと、何も考えずにただ目の前の仕事だけをしているのでは、恐らく3年後に大きな差がつくことでしょう。